ふるさと納税の返礼品をもらって節約しよう

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ふるさと納税

 

最近、メディアでも取り上げられていてよく耳にするようになった「ふるさと納税」ですが、みなさんはやったことがありますか?

 

節約効果があることはなんとなく知ってるけど、自分の家計にどのくらいの効果があるか分からないし、難しそうなのでまだやってないんですよね。


やった方がいいなーとは思いつつ、まだやれていない方も多いのではないでしょうか。
ふるさと納税は節約効果の大きい一つの手段でそんなに難しくありませんので、まだやったことのない方はぜひチャレンジしてみてください。

 

 

ふるさと納税とは?

ふるさと納税とは、ご自分の好きな自治体にお金を寄付して、その見返りに返礼品をもらえる寄付金制度のことです。
お米やお肉など、その地域の特産物を返礼品としてもらうことができます。

ふるさと納税のポイント@ 実質負担2,000円で返礼品をもらえる

返礼品

確定申告すると、寄付したお金はその年の所得税から還付されるか、翌年度の個人住民税から控除されます。
また、必ず2,000円の自己負担が必要になりますので、実際に還付・控除される金額は、「寄付した金額−2,000円」になります。
また、この控除額には上限があって、収入や家族構成などご家庭の環境によって決まります。
まとめると、「控除上限額+2,000円」の範囲内で寄付をすれば、実質2,000円の出費で様々な返礼品をもらうことができるので、家計の節約に大いに役立つというわけです。

ふるさと納税のポイントA サラリーマンは確定申告が不要

確定申告

サラリーマンであれば、面倒な確定申告をせずとも控除を受けられる「ワンストップ特例制度」の適用を受けられます。
本来であれば確定申告をしなくていい人も、利用しやすいようになっています。
ワンストップ特例申請書を寄付先の自治体に提出するだけでいいので、簡単に申告ができちゃいます。

控除上限額や特例制度の詳しい内容については、ふるさと納税サイト「さとふる」にまとめられていますので、こちらをご覧ください。

ふるさと納税控除上限額シミュレーション

ワンストップ特例制度

ふるさと納税のポイントを2つお伝えしましたが、実質2,000円しか出さずに色々ともらえるのはかなりお得ですよね。
最近、メディアなどでよく取り上げられているのは、このお得さが理由になっています。

 

 

具体的な節約効果は?

節約イメージ

では、次に具体的な金額のお話です。
たとえば、ご家庭が次の環境だったとします。

ふるさと納税を行う方の年収 550万円
家族構成

夫婦のみ、パートナーに収入なし

このご家庭の場合、控除上限額が60,000円になりますので、同額の60,000円をふるさと納税したとします。
現時点(2019年6月)での返礼品は、寄付金の3割相当なので、18,000円相当の商品が返ってくることになります。
2,000円は自己負担になるので、実質16,000円の節約になります。
以上のように、数万円単位で節約できますので、まだやったことがない方はぜひやってみてください。

節約効果の高い返礼品とは?

返礼品

続いて、どのような自治体にふるさと納税すると、節約により効果があるのかというお話です。
結局、もらう返礼品によって節約効果は決まりますので、どんな返礼品を選ぶべきかということになります。
節約の観点では、現金の換わりに使えるモノがベターです。
具体的には、くさつ温泉感謝券などの商品券的なモノ、あるいは実際に現金を出して買おうと思っていたモノのどちらかにすると良いです。
返礼品はいわばあぶく銭のようなものなので、いつも買えない高級牛肉などにパーッと使いたくなる気持ちは分かりますが、これも現金と同じように考えてしっかり必要なモノに使うのが節約の観点では理想です。

寄付したい自治体(自分の故郷や良く旅行する場所など)が決まっている方は、そちらに寄付するのが良いと思います。
ここでは、節約の観点だけでお話ししていますので、寄付先が決まっていない方は参考にしてみてください。

贅沢できるのに安い!旅行節約術」でもご紹介していますが、私はふるさと納税の返礼品を使って趣味の旅行1回分にあてています。
具体的には、2015〜2017年で草津温泉に1回と四万温泉に2回行ってきました。
もちろん、旅行じゃなくてもかまいません。
ご自分に合ったモノをもらって、ぜひこの制度を活用してみてください。

 

ちなみに、ふるさと納税ができるサイトは数多くありますが、節約の観点では楽天スーパーポイントの還元が受けられる「楽天ふるさと納税」がおすすめです。


 

私はコチラから申し込みましたよ。

まとめ

ふるさと納税は、家計を節約するための効果的な手段の1つです。
ふるさと納税で控除される税金の上限額はご家庭の環境によって異なるため、ご自分の上限額をきちんと把握して「上限額+2,000円」の範囲内で寄付するようにしましょう。


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